辻本武　tsujimoto blog

　昔の在日韓国・朝鮮人の日常生活に関心があり、ちょうど『ポッタリひとつで海を越えて』（合同出版）という本を見つけて購入し、興味深く読んでいます。　今回は出産で、いわゆる産婆さんのことです。

　朝鮮人は出産の際の介助はどういう状況だったのでしょうか。　植民地時代の朝鮮の出産について、総督府はやはり調査していますね。　蔚山のある農村での出産状況について、産婆さんなどの介助者の有無について、次のように報告しています。

1936年7月に行なわれた朝鮮の農村衛生に関する調査（朝鮮農村社会衛生調査会編『朝鮮の農村衛生』1940年刊）によれば、蔚山邑達里という農村の婦人143人のうち、プロの産婆を頼んだケースはわずかに２人、それも裕福な内地人（日本人）だけである。　素人介助が56％、人手を借りずに一人で産んだケースが42.7％となっている。‥‥　当時の朝鮮農村に医学知識をもったプロフェショナルな産婆がいなかったことを示唆している。　こうした状況下では、介助といっても姑や経験のある婦人などに頼むしかなく、貧しい家であればあるほど、誰の介助も受けることができずに一人で産んでいることがうかがえる。　（小泉和子編著『ポッタリひとつで海を越えて』合同出版　2024年９月　179頁）

　日本では江戸時代から産婆という出産の介助を職業とする女性が活躍していたのですが、朝鮮ではそういった産婆さんが存在していませんでした。　「素人介助」つまり姑などの出産経験者に介助してもらって出産した例が56％、そういう介助者がいなくて一人で出産した例が42.7％。　これには驚きました。　これでは母体や出生児の死亡率がかなり高かったでしょう。　かつての朝鮮女性がどれほど過酷な人生を歩んでいたのか、ここからも分かります。　

当時の朝鮮農村では通常、プロの産婆がおらず、姑や経験豊かな婦人に頼んだり、たった一人でお産するケースが多かったにもかかわらず、なぜ日本では産婆を頼む人が多かったのだろう。　一つには、日本では産婆によるお産がかなり普及していたことが挙げられるだろう。1899年に「産婆規則」が制定されて以降、日本では産婆が専門職として制度化された‥‥　都市部を中心にこうした近代的なお産が広まりつつあった。　このような事情を反映し、在日の婦人たちも産婆を頼んだ‥‥　　（同上　185頁）

　在日女性は出産に際して、朝鮮での風習をそのまま持ち込むのではなく、周囲の日本人社会で普及していた近代的な方法を取り入れていったようです。　そしてもう少し後の太平洋戦争中になりますが、産婆さんによる出産が一般化します。

そのほかの要因として、「妊産婦手帳」制度の実施も挙げられる。 1942年7月13日、妊産婦手帳規定が公布された。　この制度は母子保健の向上や流産・死産の防止を目的とした妊産婦の保護指導策で、市区町村に妊娠の届け出を行ない、役場から妊産婦手帳を公布してもらうと、さまざまな優遇措置が受けられるというものである。　その内容は、（出産前に医師や産婆の診察を受けることを規定し、生活困難者には無料、脱脂綿やガーゼなどの出産用品の配給、栄養食料品の優先配給がある）などである。　手帳を交付してもらうには、医師か産婆にかかる必要があった。　（同上　186～187頁）

　在日女性も妊娠すれば、「妊産婦手帳」が交付されて、様々な優遇措置を受けることができたのでした。　ただし手帳をもらうには、医師か産婆の診察を受けねばなりません。　在日女性の出産には、産婆さんがつくようになります。

李賛蓮さん（1922年生）‥‥日本で出産したときには、妊産婦手帳をもらうために産婆を頼んだ‥‥姑は「産婆さんのお金がもったいない」といったが、手帳があれば五ヶ月になると妊婦用の晒（さらし）やネルの配給があるので、産婆の介助を受け、一週間沐浴をしてもらったという。　（同上　187頁）

金福順さん（1924年生）は‥‥1943年の出産時はすでに制度ができており、配給もあったので産婆を頼み、その産婆が役所に行って手帳を交付してもらったという。　戦中の物資不足の折、配給の優遇を受けられる制度は積極的に利用された　（同上　188頁）

　この手帳制度のおかげで、在日女性の出産は日本人のそれと変わらなくなりました。　「民族受難」を強調する従来の在日朝鮮人史の言い方ならば、〝日本式の出産を強制された”となるのかも知れません。　しかし日本式の出産のやり方は戦後も続き、日本人と同様に産婆さんから医師による出産へと変化していきました。

（川崎市ふれあい館での調査によれば）1940～1960年までは、ほとんどの女性が出産の際に産婆（1947年以降は助産婦と改称）を頼んでいる。　1961年からは、助産婦によるお産はなくなり、介助者はすべて医師になっている。　‥‥　1955年までの日本では、お産の介助はほとんど産婆（助産婦）によるものであった。　しかし1965年には出産全体の三割を切り、1975年には一割にも満たなくなっている。　かわって、医師の手による施設での出産が一般的になっていく。　在日の女性たちの出産も、こうした事情に沿っているわけである。　　（同上　185頁）

　戦後の在日の出産状況は、日本人のそれと全く変わらないですね。

　なお朝鮮の慣習を知っている母親がいれば、産婦のためにわかめスープを用意します。　これは出産においてかろうじて残った民族の痕跡と言える風習です。　また近年に来日したニューカマー女性も出産時に今なお祖国の韓国に残る風習の通りにわかめスープを食べるようです。　それ以外にお産の神様である「三神（サムシンハルモニ）」を祭るという風習がありましたが、在日ではお年寄りでも今はもう知る人はいないでしょう。

　今の日本には、義務教育を履修できなかった人とか、近年来日して日本の教育を受けられなかった外国人などを対象とした公立の夜間中学があります。　ここに在日韓国・朝鮮人のお年寄りが通っているという話はよく聞くものです。　ところで戦前の日本では中学校ではなく、貧窮家庭の子弟を対象とした夜間小学校がありました。　そこには主に在日朝鮮人子弟の子どもが通っていました。　それほどに当時の在日朝鮮人の貧窮家庭が多かったということにもなります。　今回はこの夜間小学校のお話です。

　1910年の日韓併合以降、朝鮮人は日本（当時は内地）に出稼ぎに行く者が多くなっていきます。　当時の日本は資本主義の発展期で、工場・炭鉱・土木工事などで人手不足をきたしていました。　当初は単身者ばかりでしたが、1920年代からは朝鮮から家族を呼び寄せるなどして、家族生活する者が現われ始めます。

　そうなると、その子どもたちの教育が問題になります。　当時の朝鮮人は教育の義務がなく、学校に通う子どもが少数の時代でした。　そのいう朝鮮社会のあり方が来日してからも続いていたのです。　しかしその時の日本では、教育の義務のない朝鮮人子弟をどう扱うのかが明確ではありませんでした。　そのために当初は、朝鮮人の子どもたちは教育対策上で放置された存在であり、従って彼らの教育は軽視されていたのです。　在日朝鮮人史の概説書では、次のように説明されています。

朝鮮人の渡日は1910年代の後半から増加を示すが、当初そのほとんどは生活の糧を得るための労働を目的とする若年層の、しかも単身渡航が一般的だった。　1920年代後半に入ると幼児期に渡日したり、日本生まれの幼児が学齢期に成長するが、義務教育対象外の「外地人子弟」として、いわば教育対策上では放置された存在であったといえる。　それは1931年当時、在日朝鮮人児童約４万人のうち就学者数は7400名、就学率わずか18.5％にすぎなかったことをみても明らかである。　このことの背景として朝鮮人家庭の極度の経済的貧困、また女児には教育よりも家事に従事させるという古い因習の根強さをあげることができる。　(山田照美・朴鐘鳴編『新版　在日朝鮮人　歴史と現状』明石書店　1991年４月　160頁)

（1920年代以降）家族形態での居住が増えると問題となるのは、子どもたちの教育である。　そもそも植民地支配下の朝鮮では義務教育は実施されていなかったため、日本に住む朝鮮人の子どもも義務教育の対象になるかどうかがはっきりしておらず、日本の学校は朝鮮人の子どもを受け入れるのを嫌がった。　大阪市などでは、朝鮮人だけを集めた夜間学級を設ける学校もあったが、全体的には朝鮮人の子どもに対する教育は軽視されていた。　（水野直樹・文京洙『在日朝鮮人―歴史と現在』岩波新書　2015年1月　34頁）

　時が流れるにつれ来日する朝鮮人が多くなり、同時に在日朝鮮人の子どもの数も増えていきました。　植民地時代の朝鮮人には教育の義務は課せられていなかったので、当初はそういった朝鮮人の子どもたちの教育をどうするのか方針が定まっていませんでした。　しかしだからといって放置するわけにはいきません。　朝鮮人が多住していた東京や大阪、神戸では早くから貧窮家庭を対象に夜間小学校による教育が実践されており、朝鮮人の子どもたちはその夜間小学校に通うようになります。

大阪の場合は1922年頃から朝鮮人夜学教育の実践が行なわれ、翌年には大阪市済美郡第四尋常小学校で146人を収容する夜間部が開設され、同様に難波桜川尋常小学校でも夜間部が開設された。　神戸市でも同様な学校が二校開設され、142人が学んでいた。　以後も夜間学校は拡充されていく。　（樋口雄一『日本の朝鮮・韓国人』同成社　2022年６月　83頁）

日本政府の文部行政において朝鮮人児童の義務教育就学が公的に問題とされたのは、ようやく1930年になってからであった。　同年10月、文部省普通学務局は、拓務省朝鮮部あて回答のなかで「内地在住朝鮮人は、小学校令第32条により、学齢児童を就学せしむる義務を負うものとす」と初めて見解を示している。　（『新版　在日朝鮮人　歴史と現状』明石書店　161頁)

　1930年代に入って、日本政府はようやく朝鮮人子弟の教育を重視し始めました。　その対策の一つが東京・大阪等で実践されていたような夜間小学校の設置でした。　1930年代になって、夜間小学校は全国的に広がっていったようです。

当時（1935～36年）、朝鮮人多住地域では当局が夜間学校を設置して、在日子弟の教育に力を入れていたことが判明する。‥‥　このような夜間学校が政策的に設置されるようになったのは、1934年10月の閣議決定「朝鮮人移住対策の件」以降である。　この閣議決定は、朝鮮人の日本への渡航を厳しく制限するとともに、「内地における朝鮮人の指導向上および内地融和の図ること」（内務省警保局「協和会事業関係書類」）と決定している。　その決定を受けて、各地の内鮮融和団体などは朝鮮人子弟の義務教育への取り組みを強化している。　（金賛汀『在日コリアン百年史』三五館　1997年11月105～ 106頁）

　　　　　　（続く）

【拙稿参照】

水野・文『在日朝鮮人』（10）―子弟の教育 　http://tsujimoto.asablo.jp/blog/2016/06/22/8116734

在日の低学力について（１）　http://tsujimoto.asablo.jp/blog/2021/04/28/9371638

在日の低学力について（２）　https://tsujimoto.asablo.jp/blog/2021/05/05/9374169

日本統治下朝鮮における教育論の矛盾　　　http://tsujimoto.asablo.jp/blog/2007/02/01/1156247

学校で朝鮮語を禁止した理由　https://tsujimoto.asablo.jp/blog/2017/01/20/8327730

第92題「同化教育」考　　　　http://www.asahi-net.or.jp/~fv2t-tjmt/daikyuujuunidai